保険に入らなきゃいけない気がする。でも、保険料が家計を圧迫するのもつらい。
ひとり親だからこそ「備えは必要」なのに、「どこまで備えるべき？」がわからない——。
私は離婚後、お金の見直しをする中で “保険をどうするか問題” に直面しました。
そしていろいろ調べた結果、私は 「民間保険にお金をかけすぎない」という選択をしています。
同じように悩む人の「判断軸のヒント」になればうれしいです。
この記事でわかること
- 保険が必要と言われる理由と、私が民間保険を減らした理由
- 公的制度や貯金を活用した“現実的な備え方”
- 保険が向いている人・不要な人の考え方の違い
そもそも保険は“何のため”に入るのか？
保険の本来の役割は 「リスクに備える仕組み」 です。
病気やケガで医療費がかかるリスク
働けなくなって収入が止まるリスク
万一のときに子どもが困るリスク
このうち「どこまで自分で備えられるか」によって、必要な保険は変わります。
つまり “保険は全員が同じものに入るべき”ではなく、人によって最適解が違うものです。
私が「医療保険に入らない」と決めた理由
私が医療保険に加入していないのは、「医療費に備えるための別の選択肢」があると考えたからです。
具体的には次の理由があります。
保険料が高く、家計を圧迫しやすい
医療保険は内容によりますが、月3,000〜7,000円ほどかかることが多いです。
年間にすると 3〜8万円以上。
10年払えば 30〜80万円 になります。
そのお金を「保険料として払い続けるか」「貯蓄や投資に回すか」を考えたとき、私は後者を選びました。
日本は公的医療保険制度が手厚い
日本には、高額療養費制度（上限を超えた医療費が払い戻される制度）があります。
医療費が100万円かかっても、実際の自己負担は数万円程度で済むこともあります。
つまり「民間の医療保険でなければ対応できない支出」は想像より少ないのです。
さらに、過去12ヶ月の間に3回以上高額療養費の支給を受けた場合は、4回目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。
長期治療が必要になった場合でも、制度を利用すれば医療費負担を抑えられる仕組みが整っています。
また、会社員として働いている場合は「傷病手当金」という制度もあります。
病気やケガで働けなくなった際、最長1年半の間、給料の約3分の2が支給される仕組みです。
医療費だけでなく、収入面のリスクにも公的な補助があることを知っておくと、
「もしもの時」に民間保険に頼りすぎずに済む安心につながります。
ひとり親は医療費助成を受けられる自治体も多い
自治体によりますが、**「ひとり親医療費助成制度」**により、
子どもや母親の医療費が無料・減額になるケースもあります。
詳しくは自治体のサイトで確認が必要です。
医療費は“貯金で対応できる額”と判断した
私は「医療費＝貯金＋制度で備える」スタイルです。
- 生活防衛費（約6ヶ月分）
- NISAで積み立てている資産
これらがあれば、医療費の多くは貯蓄で対応できます。
保険料を払うより、手元資金を厚くする方が安心と感じています。
若いうちに入ると安い、という考え方について
「若い時に入る方が保険料が安い」と言われますが、
実際に使うのは20〜30年後ということが多いです。
その頃には医療が進歩し、当時の保険内容が古くなっている可能性もあります。
結果的に「加入した保険では対応できない」ということも起こり得ます。
医療の進歩で、公的保険でカバーできる治療が増えている
医療の進歩は日々めざましく、以前は自由診療だった治療が
有効性や安全性が確認されることで、公的医療保険の対象になるケース も増えています。
つまり、新しい治療法がどんどん「保険診療」に移行しているということ。
そのため、昔よりも「自費で高額な治療を受ける必要」は少なくなっています。
標準治療の質が上がっている＝医療保険がなくても対応できる範囲が広がっている
というのが、私が医療保険を見直した理由のひとつです。
給付金が思ったよりももらえないこともある
入院や手術をしても、給付金が一度きり・対象外ということがあります。
「せっかく入ったのに思ったより戻りが少ない」と感じる人も少なくありません。
給付金で受け取れる金額を考えると、保険料を払うよりも、貯金で備えた方が現実的だと感じています。
医療保険に入るなら、長期治療に備えられるものを
もし入るなら、がん保険の場合は一時金が何度でも受け取れたり、がんになった時に保険料の支払いが免除されるタイプなど、
長期的な治療にも対応できる保険を選ぶことが大切です。
短期入院や手術だけをカバーする保険は、思ったより使えないこともあるため、
契約前に「どんな条件で使えるのか」をしっかり確認しておくと安心です。
また、貯金がまだ少ない若いうちは保険に入っておき、貯金が増えてきた段階で解約するのも一つの方法です。
ライフステージや貯蓄額に合わせて、保険の“持ち方”を柔軟に変えることが大切だと思います。
私が備えている“最低限の保障”
医療保険には入っていませんが、何もしていないわけではありません。
私は次のように「自分で備える仕組み」を整えています。
貯金（生活防衛資金）
病気でも仕事ができなくなっても、生活していけるお金を確保。
最低6ヶ月分＋余剰資金で運用しています。
NISAで長期積立
「もしもの時は取り崩せる資産」として、積み立てを継続中。
投資で増えた分は将来の備えにもなります。
収入保障保険（掛け捨て型）
医療費よりも、働けなくなるリスクに備えることを優先しています。
私は「子どもが成人するまでの生活費を確保する」という目的で、
最低限の金額の収入保障保険に加入しています。
ただし、独身の方や、もし自分に何かあっても経済的に困る人がいない場合は、
生命保険や収入保障保険もほとんど不要だと思います。
保険は「残された家族を守るためのもの」なので、
守る対象がいないなら入る必要はないという考え方も自然です。
火災保険・自動車保険は加入
一方で、火災保険や自動車保険などの“損害系の保険”は必要だと考えています。
火災や交通事故のように、一度に大きなお金が動くリスクは、
貯金や公的制度だけではカバーしきれないからです。
これらは「めったに起きないけれど、起きたら生活が立ち行かなくなるリスク」への備え。
だからこそ、私は “入る保険を減らす”のではなく、“必要な保険を選ぶ” という考え方を大切にしています。
保険に入ったほうがいいケースもある
民間保険を否定するつもりはありません。
「不要な人」と「必要な人」は違うからです。
- 貯金が少ない人
- 収入が安定していない人（パート・自営業など）
- がん家系など、病気リスクが高い人
- 入院で収入が止まると生活が厳しい人
- 制度だけでは不安が強い人
こうした場合は、“安心料”としての保険加入も選択肢の一つです。
まとめ｜保険は“入る／入らない”ではなく「どう備えるか」
シングルマザーだからこそ、備えは大切。
でも 「保険に入る＝正解」「入らない＝危険」ではありません。
- 制度を知る
- 家計を見直す
- 自分の不安と向き合う
この3つを整理した上で、
「保険料を払って安心する」か「お金を育てて備える」か を選べばいいと思います。
私が出した答えは、
民間保険にお金をかけすぎない暮らしを選ぶこと。
でもそれは「すべての人におすすめ」という意味ではありません。
この記事が、あなたの“ちょうどいい備え方”を考えるきっかけになればうれしいです。
